大流行の米国株投資に果たして死角はないのか~第三次世界大戦の行方~

相場雑談
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皆さん、こんにちは。たかさんまでございます。

本日は、ここ数年日本国内でも大流行している米国株への投資について検証してみたいと思います。

米国株は超長期的には右肩上がりであるため、米国株に積立投資していれば超長期には必ず儲かると言う理論に果たして死角はないのかどうか。

なお、この記事で述べていることは私の個人的見解でありますことを初めに断っておきます。

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「株式投資の未来~永続する会社が本当の利益をもたらす」

「株式投資の未来~永続する会社が本当の利益をもたらす」(著者:ジェレミー・シーゲル)という本をご存じでしょうか。

恐らく米国株に投資をしている人であれば一度は読んだことがある人が多いのではないでしょうか。

私も随分と前に購入し、何度か読んでおります。

本書の内容としましては、投資家に本当の利益をもたらすのは、企業の急成長ではなく永続性にあるということだと思います。成長株や割安株に安易に投資するのではなく、バフェット流の正しいバリュー投資の実証性を、過去100年以上の市場データをもとに立証しているんですよね。

どの銘柄に、どのように資金を配分すれば、超長期的に資産を積み上げることができるのか、その戦略を具体的に紹介してくれる名著であります。

なお、著者であるジェレミー・シーゲル氏は、コロンビア大学卒業後、マサチューセッツ工科大学(MIT)にて経済学博士を取得し、ペンシルベニア大学ウォートン・スクールにて金融学の教授をしているようです。

もちろん私は、個人的にはシーゲル氏を存じ上げておりません、はい。

まあ、米国株のみならず日本株、そしてFXなどの先物トレーダーも読んでおいて損はないでしょうね。きっと皆さんの近所の図書館にもあるでしょうから、無理に買わなくても図書館で借りて読んでみてください。

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なぜ米国株は超長期的に右肩上がりなのか

では、ここからが本題に入ります。

そもそもなぜ米国株は超長期的に右肩あたりなのでしょうか。皆さん、考えたことありますか。

なぜですか?

それってやっぱりアメリカという国は世界の中心だからじゃないですか。

政治・経済のみならず学問や芸術、スポーツなどの様々な分野で優秀な人材がアメリカを目指すし、自然と人が集まりますよね。

なぜですか?

アメリカは自由の国だから?誰にでもチャンスが平等に与えられるから?

本当でしょうか?

アメリカが豊かだから?

豊かさだったら日本だって負けてないはず。少なくともバブル経済が崩壊するまでは‥‥‥。

でも日本にはアメリカほど優秀な人材が集まらないですよね。

なぜですか?

英語が通用しないから?日本語は世界の標準言語ではないから?

では、なぜ英語が世界の標準言語になったんですか?

すべての根源はやっぱりアメリカが世界の中心であることに起因するんじゃないですか。

では、そもそもアメリカが世界の中心でいられるのはなぜなんですか?

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なぜアメリカは世界の中心でいられるのか

結論から言ってしまえば、アメリカが最後の世界大戦である第二次世界大戦の戦勝国だからじゃないんですか。

戦勝国であるがゆえ、世界のルールを自国に有利なように作ることができますよね。

プラザ合意だってそうじゃないですか。

1985年9月22日、過度なドル高の是正のために米国の呼びかけで、米国ニューヨークのプラザホテルに先進国5カ国(日・米・英・独・仏=G5)の大蔵大臣(米国は財務長官)と中央銀行総裁が集まり、会議が開催された。

この会議でドル高是正に向けたG5各国の協調行動への合意、いわゆる「プラザ合意」が発表された。具体的な内容として「基軸通貨であるドルに対して、参加各国の通貨を一律10~12%幅で切り上げ、そのための方法として参加各国は外国為替市場で協調介入をおこなう」というものであった。プラザ合意の狙いは、ドル安によって米国の輸出競争力を高め、貿易赤字を減らすことにあった。

一方、日本ではドル高の修正により急速に円高が進行し、輸出が減少したため、国内景気は低迷することとなった。1987年2月に開催されたG7(G5+加、伊)は、過度なドル安の進行を防止するべく、パリでルーブル合意を成立させた。

ルーブル合意以降、為替相場は総じて安定することとなったものの、円高不況に対する懸念から、日本銀行は低金利政策を継続し、そして企業が円高メリットを享受し始めたこともあり、国内景気は回復に転じた。

しかしその後、低金利局面と金融機関による過度の貸出が過剰流動性を招き、不動産・株式などの資産価格が高騰し、いわゆるバブル景気が起こることとなった。

出典:野村証券 証券用語解説集

もちろん、私のような素人が知りえない事情があったのかもしれないんですけどね。

実は、このプラザ合意と日航機墜落事故に関係があるとかないとかの噂話があるのですが、話が逸れてしまいますので、機会があればその時にご紹介したいと思います。

話を戻しまして、このような(私たち一般庶民が知りえないアンダーグラウンドなルールも含めて)自国に有利なように世界のルールを定めることができるっていうことが、正に戦争に勝ったことを意味するんだと思うんです。

戦争に勝つとはそういうことなんじゃないですか。

戦勝国が自国に不利なルールを定めますか?

誰がどう考えても定めないでしょうよ。

ですから、戦勝国であるアメリカに投資するということは、アメリカに有利なルールに乗っかているわけで、それだけで圧倒的に有利な投資であると言えるのじゃないでしょうか。

少なくとも日本は敗戦国ですから、日本株よりもアメリカ株が成長することは当たり前だと言えませんか。

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サイクル理論によると近々、世界大戦が勃発する

随分と前のことなんですけど、私が2012年にトレードを始めてからいろいろな投資関連の本を読み漁っているときに、とあるサイクル理論のことを述べた本と出合いました。

その書名も忘れてしまったし、詳しい内容も忘れてしまったんですけど、その中で第三次世界大戦のことが書かれていたんですよ。とても驚いたので、これだけはハッキリ記憶しているんです。

どんな内容だったかというと、今はサイクル理論的にはいつ世界大戦が勃発してもおかしくない時期であると(5年から10年はサイクル理論では誤差の範囲とも書かれてました)。

で、もしも次の世界大戦が勃発するのであれば、日本・中国・韓国(北朝鮮)の極東三国を中心に行われるだろうとも書かれていたんですよね。

この記述を見た時は、「まさかあ」、「本当かよ」って思ったんですけど、それ以降の日中韓(北朝鮮)の関係性は悪化する一方じゃないですか。

このことがずっと頭に残っていたものですから、あれ何年前でしたかね、北朝鮮がミサイルを発射してスマホの緊急アラートが早朝に鳴ったときは正直、「ついに来たか!!!」ってちょっと震え上がっちゃいました。

まあ、その後、便意をもよおしてトイレにこもり用を足しながらスマホで情報収集していたことは内緒にしておいてください(笑)。

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第三次世界大戦の勝者は果たしてどこの国か

そんなこんなで、アメリカが世界の中心でいる限り米国株に投資することは理に適っていると言えるでしょうね。

だけどです。

万が一、次の第三次世界大戦が勃発したらどうでしょうか。

もちろん、アメリカが再び勝つことも考えられるでしょう。この場合は、米国株はいずれ大きく上昇するでしょうね。

なぜなら戦勝国が自国に不利益になるルールなど定めないでしょうから。

アメリカが負けた場合はどうでしょうか。アメリカが負けるということは、アメリカが世界の中心ではなくなることを意味します。

アメリカが世界の中心から陥落すると、これまでの米国株は超長期的には右肩上がりという理論や理屈は通じなくなるんじゃないかな。

世界の中心をアメリカから奪取する可能性のある国はどこでしょうか。

日本ですか?日本はないでしょうね。

北朝鮮ですか?これもなさそうです。

ロシアですか?なくはないでしょうけど‥‥‥。

やっぱり大本命は、中国じゃないかな。

世界一の人口で、軍事費もアメリカに次ぐ2番です。GDPもアメリカに次ぐ2番となっており、もはやアメリカと対等に争えるぐらいの国力があると言えるんじゃないですか。

誤解があってはいけないので申し上げておきますが、私は決して戦争推奨者ではありません。

戦争は悲劇しか生みません。しかし人類の歴史は戦争の歴史であり、また歴史は繰り返されるということも事実であります。

まあ、万が一にも第三次世界大戦が起きようものなら投資やトレードどころじゃないんですけどね。世界の中心であるアメリカが戦争に関係するということは、当然ながら同盟国のこの日本も無関係ではいられないでしょうからね。

人類の英知により第三次世界大戦が起きないことを切実に願っております。

やっとのことでトレードで勝てるようになったんですよ!

これからってときに戦争に巻き込まれて死ぬのはまっぴらごめんです‼

死んでたまるかよ!!!

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これからの未来への提言

これからの未来に何が起こるのかは誰にも分かりません。

第三次世界大戦が本当に勃発してしまうことも否定できないでしょう。この日本を含む極東三国を中心に‥‥‥。

もしも第三次世界大戦が勃発したら‥‥‥、考えたくはないですけど、これまでの常識や社会通念などは全て吹き飛ぶことになりそうです。

一体どうなることやら‥‥‥、

誰にも分かりませんけど‥‥‥、

そんな最悪の事態を想定しながら、「株式投資の未来~永続する会社が本当の利益をもたらす」を一読するのも悪くないのかもしれませんね。

個人的な事を言わせていただきますと、それなりの覚悟は決めております。

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